福岡瞑想倶楽部

主に環境問題を解決するために瞑想します。

エントロピーの法則

昔、瞑想してたら「エントロピー」というフレーズが浮かびました。

今なら、ネットで調べれば直ぐ分かりますが、ネットは無い時代でしたので、理解するまで苦しみました。

そして、エントロピーは物質だけでなく

精神世界にも役に立つ?法則だと感じました。

いわゆる超能力と呼ばれている現象は、エントロピーで説明できるのでは?

と感じました。

もっとも環境問題に関心を持つようになるのは、このエントロピーからなのですが。

m(__)m

環境問題は、神の陰謀?

産業革命後に、石炭から石油に代わりエネルギーから、食品、薬にまで変化して大いに貢献している分、副作用というか害があり、地球温暖化に貢献?しているという事で、原子力や自然エネルギーに転換という感じでは有りますが、

元々、どうして、こんなに大量の石油が地球に存在するのだろうか?

最近では、石油は枯渇することは無い、無尽蔵にあるという説が有力?になってるようだが・・・


私は、因果律を信じる人間なので、生命が、人間が偶然に誕生したとは感じてない人間なので、「神」というか「大いなる意志」とか「宇宙意識」とかいうフレーズを使いますが、単純にストーリー的に考えると、人類が誕生して技術の発展があれば、そこに存在する、エネルギーの塊を使うのは、自然の流れで、そうなると現在のような危機的状況は予測できた訳で(神ならね。)

敢えて、こうなる事を仕組んでるような気がしてならない。


そして、この問題を解決させる為に「人間」を作った?


いや、環境問題を解決するのは手段であり、目的ではない。


では、何が目的なのか?


それは、個々人で意見が分かれる事だろう。


私は、「瞑想」する事で、その答えを聞いてみよう。


m(__)m

「2050年、環境破壊で人類生存不能」

国連ミレニアム生態系アセスが警告



「2050年、環境破壊で人類生存不能」


2月7日、国連の「ミレニアム生態系アセスメント」の内容が明らかとなった。


同アセスメントは、世界各地の生態系調査結果をもとに50年後の地球環境を予測し、


「今の傾向が続けば2050年には、人間の生活自体が立ち行かなくなる」と警告している。


人類生存のために、持続可能な社会システムへの転換が待ったなしに求められている。


自然の千倍で絶滅する生物種


ミレニアム生態系アセスメントは、国連による世界初の地球規模の生態系評価報告だ。


世界各地の海や森林、湿地、河川などの生態系の変化を4年がかりで調査し、


それをもとに50年後の地球環境をコンピュータ・シミュレーションで予測した。


調査には、米航空宇宙局(NASA)や日本の国立環境研究所をはじめ、95か国1300人以上の科学者が参加している。


同アセスによれば、1950年からの40年間で森林や草地の 14%が失われ、サンゴ礁の4分の1が消滅した。


淡水域の生態系破壊も激しく、湿地帯はこの100年間で半減。


世界中の主要な河川の半分以上が深刻な汚染や水不足に見舞われている。


こうした環境劣化によって、過去100年間に分かっているだけで約100種類の鳥や哺乳類、両生類が絶滅した。


自然に起こる絶滅の1000倍以上のスピードで生物種の絶滅が進行している。


こうした調査結果に基づき同アセスは、


「今の傾向が続けば2050年までに、残された草地や森林の20%が破壊される。


この結果、人間の生活自体が立ち行かなくなる」と警告。


「現在のような自然資源の利用をいつまでも続けることはできない」と、


人間の生態系利用の在り方の、抜本的な変革を求めている。



国連ミレニアム生態系アセスが警告


http://www.asyura2.com/0411/hasan38/msg/1082.html


ミレニアム生態系アセスメントとは?


国連による世界初の中級規模の生態系評価報告として、2001年から2005年の間、
95カ国1300人以上の科学者が参加し、世界の海洋や森林、湿地、河川においての生態系変化を調査し、
50年後の地球環境の状況をコンピュータ・シミュレーションで予測しました。


六つの報告書と四つの技術書から構成され、1950年以後の40年間で森林、草地の14%が消え、


サンゴ礁の4分の1が消滅したと生態系アセスメント総合報告書で発表されています。


湿地帯もこの100年間で半減、世界の主要河川の半数以上は深刻な汚染、水不足に直面しているなど、


生物種の絶滅のスピードは、自然状態の
1000倍以上であるとしました。


これらの調査結果により同報告書は、このままでは人類の生活自体が危ういと警告し、また、このような生態系破壊の進行を遅らせるためには、政策や制度の変更を強く求められているとし、各国政府及び民間企業などによる取り組みを呼びかけました。


m(__)m